インシデントとヒヤリハットの違いとは
「インシデント」と「ヒヤリハット」の具体的な違いを確認していきましょう。
「インシデント」は、実際に事故が起こってしまった事例を意味します。インシデントが発生すると、損害や状況について報告書を作成する必要があります。介護現場の例を挙げると、ご入居者様が転んでしまったが大事に至らなかった、もしくは怪我がなかったケースがインシデントに当たります。
一方「ヒヤリハット」は、事故には至っていないが事故が起こりうる危険性がある事例を意味します。「危なくてヒヤっとした」が、まさに「ヒヤリハット」です。例を挙げると、ご入居者様が転びそうになったケース(実際には転んでいない)がヒヤリハットに該当します。
※介護現場のヒヤリハットについて詳しく解説した記事はこちら
「インシデント」は、実際に事故が起こってしまった事例を意味します。インシデントが発生すると、損害や状況について報告書を作成する必要があります。介護現場の例を挙げると、ご入居者様が転んでしまったが大事に至らなかった、もしくは怪我がなかったケースがインシデントに当たります。
一方「ヒヤリハット」は、事故には至っていないが事故が起こりうる危険性がある事例を意味します。「危なくてヒヤっとした」が、まさに「ヒヤリハット」です。例を挙げると、ご入居者様が転びそうになったケース(実際には転んでいない)がヒヤリハットに該当します。
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介護現場のヒヤリハット!事故を防ぐための報告書の書き方と事例の共有方法を解説 - チャームPOINT(チャームポイント)|介護で働くリアルを伝える情報メディア
高齢者の方と接する介護の現場では、ふとした瞬間に「ヒヤリ」「ハッ」と焦った経験のある職員の方も多いのではないでしょうか。施設で起きたヒヤリハットの事例の共有は、大きな事故の予防につながります。この記事では、介護現場で起こりやすいヒヤリハットの事例・原因・対策と報告書の書き方、情報共有の方法を解説します。
介護現場におけるインシデントとヒヤリハットの件数
インシデントやヒヤリハットについての報告は、介護施設や自治体ごとに運営方針や報告方法が異なり、全国的な件数は明らかにされていません。
一方で「介護サービスの利用に係る事故の防止に関する調査・研究事業」によると、平成26年から29年の間に厚生労働省老健局へ報告された介護事故のうち、「転倒・転落」によるものが約65%と最も多く、次いで「誤嚥・誤飲」が約13%を占めています。
また「令和3年度 介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査(厚生労働省)」では、施設で発生した介護事故やヒヤリハットの件数について、「この5年間で変わらない」と回答した施設が全体の約65%に上ることが明らかになっています。
現場では、事例の共有や再発防止策の検討などリスク管理に取り組んでいるものの、残念ながら明確な改善にはつながっていないのが現状です。
同調査では、介護事故防止の課題として、「人手不足により利用者の安全確保が難しい」(約40%)、「業務が多忙で、組織的な対策を検討する時間が確保できない」(約39%)といった声も挙がっています。
インシデントやヒヤリハットが減少しにくい背景には、介護業界全体が抱える人材不足の問題も大きく影響していると考えられます。
※出典:令和3年度 介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査(厚生労働省)
一方で「介護サービスの利用に係る事故の防止に関する調査・研究事業」によると、平成26年から29年の間に厚生労働省老健局へ報告された介護事故のうち、「転倒・転落」によるものが約65%と最も多く、次いで「誤嚥・誤飲」が約13%を占めています。
また「令和3年度 介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査(厚生労働省)」では、施設で発生した介護事故やヒヤリハットの件数について、「この5年間で変わらない」と回答した施設が全体の約65%に上ることが明らかになっています。
現場では、事例の共有や再発防止策の検討などリスク管理に取り組んでいるものの、残念ながら明確な改善にはつながっていないのが現状です。
同調査では、介護事故防止の課題として、「人手不足により利用者の安全確保が難しい」(約40%)、「業務が多忙で、組織的な対策を検討する時間が確保できない」(約39%)といった声も挙がっています。
インシデントやヒヤリハットが減少しにくい背景には、介護業界全体が抱える人材不足の問題も大きく影響していると考えられます。
※出典:令和3年度 介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査(厚生労働省)
介護現場におけるインシデントとヒヤリハットの具体例
介護現場で発生するインシデントやヒヤリハットには、どのようなものがあるでしょうか。実際に起こった事例を確認し、インシデント・ヒヤリハットを未然に防ぐ参考にしましょう。
インシデントの具体例①ー後ろから声をかけてしまい転倒
介護スタッフが、ご入居者様の後ろから声をかけてしまったことにより、振り返った拍子にバランスを崩し転倒してしまったケースです。
ご高齢者の方は、普段お元気そうにされていても、体力の衰えやバランス感覚が鈍くなっていることが考えられます。不用意に話しかけることはせず、視界に入ったタイミングで声をかけるなど、ご入居者様とコミュニケーションを取る際には、十分な注意が必要です。
ご高齢者の方は、普段お元気そうにされていても、体力の衰えやバランス感覚が鈍くなっていることが考えられます。不用意に話しかけることはせず、視界に入ったタイミングで声をかけるなど、ご入居者様とコミュニケーションを取る際には、十分な注意が必要です。
インシデントの具体例②ー食事介助中のむせ込み
食事介助中にご入居者様がむせてしまったが、落ち着いたタイミングで食事を再開したところ、むせ込みが激しくなってしまい、誤嚥につながる可能性があったケースです。
ご高齢者の方は、加齢による嚥下に必要な筋力の低下からむせやすくなります。また一度むせると、気道が過敏になるなどで再度むせやすくなるため、食事を再開する際はより一層の注意が必要です。
食事中の姿勢に気を配る、一口ずつゆっくりよく噛んで食べる、など誤嚥のリスクを下げる対策も合わせて確認しておきましょう。
※出典:イラストで見る介護事故事例集(公益財団法人 介護労働安定センター)
ご高齢者の方は、加齢による嚥下に必要な筋力の低下からむせやすくなります。また一度むせると、気道が過敏になるなどで再度むせやすくなるため、食事を再開する際はより一層の注意が必要です。
食事中の姿勢に気を配る、一口ずつゆっくりよく噛んで食べる、など誤嚥のリスクを下げる対策も合わせて確認しておきましょう。
※出典:イラストで見る介護事故事例集(公益財団法人 介護労働安定センター)
ヒヤリハットの具体例①ー車椅子から転落しそうになる
車椅子に乗っていた際、ご入居者様が使用していたひざ掛けが車椅子のキャスターに絡まり車椅子が急停止してしまった結果、はずみで前方へ飛び出し車椅子から転落しそうになったケースです。
寒い季節になると、体温調節が難しいご高齢者のなかには、ひざ掛けを利用される方もいらっしゃいます。車椅子ではひざ掛けを固定する、ひざ掛けがズレていないか頻繁に確認するなどの対策と合わせて、ひざ掛けやマフラーなどの巻きものは、キャスターや車輪に絡まるリスクがあることを認識しておきましょう。
※出典:福祉用具 事故・ヒヤリハット情報(公益財団法人 テクノエイド協会)
寒い季節になると、体温調節が難しいご高齢者のなかには、ひざ掛けを利用される方もいらっしゃいます。車椅子ではひざ掛けを固定する、ひざ掛けがズレていないか頻繁に確認するなどの対策と合わせて、ひざ掛けやマフラーなどの巻きものは、キャスターや車輪に絡まるリスクがあることを認識しておきましょう。
※出典:福祉用具 事故・ヒヤリハット情報(公益財団法人 テクノエイド協会)
ヒヤリハットの具体例②ー誤った服薬介助
嚥下機能が衰えているご入居者様へ、粉砕不可の薬剤であるにも関わらず、飲み込みやすいように薬剤を粉砕していたケースです。
長期間同じ薬剤を服用されている方であっても、時間の経過とともに嚥下機能の低下やその他病気の進行により、いつもの薬剤が飲みにくくなることも少なくありません。健康状態に合わせた薬剤の形状を検討する必要があります。
服薬介助にあたっては、ご入居者様の様子を日常的に観察しておくことも重要なポイントです。
※出典:薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業(公益財団法人 日本医療機能評価機構 医療事故防止事業部)
※介護事故でもある「落薬」について解説した記事はこちら
長期間同じ薬剤を服用されている方であっても、時間の経過とともに嚥下機能の低下やその他病気の進行により、いつもの薬剤が飲みにくくなることも少なくありません。健康状態に合わせた薬剤の形状を検討する必要があります。
服薬介助にあたっては、ご入居者様の様子を日常的に観察しておくことも重要なポイントです。
※出典:薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業(公益財団法人 日本医療機能評価機構 医療事故防止事業部)
※介護事故でもある「落薬」について解説した記事はこちら
【介護事故】「落薬」の危険性・事例・対策などを分かりやすく解説! - チャームPOINT(チャームポイント)|介護で働くリアルを伝える情報メディア
介護事故の一つである「落薬」とは何か、その危険性や対策をヒヤリハット事例を交えながら分かりやすく解説していきます。どういった状況で起こりうるものなのかを知ることで事故防止につながります。チャームケアで行っている対策事例もご紹介していきます。
インシデントやヒヤリハットが起こった場合の対応
介護現場でインシデントやヒヤリハットにあたる事例が発生した場合の対応について、確認しておきましょう。
①ご入居者様の安全の確保
まずは、ご入居者様の状況を確認し、適宜応急処置を行います。看護師や医師に相談する、もしくは救急車を要請するなどの対応が必要な場合もあります。
他のご入居者様への影響も鑑み、すばやく安全を確保してください。
他のご入居者様への影響も鑑み、すばやく安全を確保してください。
②関係者等への報告と記録
次に、上司や関係者へ事態を報告します。簡潔に迅速に「誰が、いつ、どこで、何があった」を伝える必要があります。
原因を確認したり事例を共有したりできるように、事態を記録しておきます。
日時・場所・関係者・ご入居者様の状態・発生状況・対応内容など、感想や推測は省き、事実だけを記載しましょう。
可能であれば、現場の写真を撮っておくと、第三者でも状況が把握しやすくなります。
原因を確認したり事例を共有したりできるように、事態を記録しておきます。
日時・場所・関係者・ご入居者様の状態・発生状況・対応内容など、感想や推測は省き、事実だけを記載しましょう。
可能であれば、現場の写真を撮っておくと、第三者でも状況が把握しやすくなります。
③ご家族様への連絡
ご入居者様がけがをされている場合や、病院を受診された場合は、すみやかにご家族様へも連絡します。ご入居者様への影響が少ない場合でも、トラブル回避のためお伝えしておくほうが良いでしょう。
事態と今後の対応について、丁寧に真摯にご説明することが大切です。
事態と今後の対応について、丁寧に真摯にご説明することが大切です。
④原因分析と再発防止策の検討・策定
一通りの対応が終わり次第、原因の分析と再発防止策を検討する場を設けましょう。
まずは事態を共有し、原因を確認します。確認不足や知識不足など人的要因に起するものなのか、段差や福祉用具の不具合など環境要因に起するものなのか、など多角的な分析が重要です。
原因が分かり次第、再発防止に向けて今後どういった対応が必要かを話し合います。合わせてマニュアルの改定や研修の再実施、施設の環境整備を検討します。
発生した事態に合わせて、自治体や厚生労働省へも報告を行います。
まずは事態を共有し、原因を確認します。確認不足や知識不足など人的要因に起するものなのか、段差や福祉用具の不具合など環境要因に起するものなのか、など多角的な分析が重要です。
原因が分かり次第、再発防止に向けて今後どういった対応が必要かを話し合います。合わせてマニュアルの改定や研修の再実施、施設の環境整備を検討します。
発生した事態に合わせて、自治体や厚生労働省へも報告を行います。
介護現場におけるインシデントとヒヤリハットを減らすには
万一、インシデントやヒヤリハットにつながる事態が発生した場合も、そのままにせず同じ失敗を繰り返さないための手立てを講じることが重要なポイントです。どういった対策が有効なのでしょうか。
アセスメントを行い未然防止につなげる
介護福祉施設に入居した直後や、介護サービスを利用し始めた直後は、インシデント等の発生リスクが高いと言われています。
生活環境の変化にご入居者様自身が慣れていないことや、介護スタッフがご入居者様の生活スタイルや行動パターンを十分に把握できていないことが要因として挙げられます。
ご入居者様ご自身はもちろん、ご家族様やケアマネージャーとの面談においては、ご入居者様の情報収集に努めましょう。
ヒアリングで得た情報をもとに、起こりうるリスクを予想し、対策を講じます。
家具の設置場所や動線など、居室環境もご入居者様が利用しやすいように整えることで、インシデントの未然防止に役立ちます。
生活環境の変化にご入居者様自身が慣れていないことや、介護スタッフがご入居者様の生活スタイルや行動パターンを十分に把握できていないことが要因として挙げられます。
ご入居者様ご自身はもちろん、ご家族様やケアマネージャーとの面談においては、ご入居者様の情報収集に努めましょう。
ヒアリングで得た情報をもとに、起こりうるリスクを予想し、対策を講じます。
家具の設置場所や動線など、居室環境もご入居者様が利用しやすいように整えることで、インシデントの未然防止に役立ちます。
リスクマネジメント体制の強化と委員会の設置
ご入居者様が安全に、その人らしく生活できる環境を整えるうえで、リスクマネジメントは施設管理者の責務といっても過言ではありません。施設管理者の言葉で、施設の理念や運営方針をしっかりと伝えることが、介護スタッフにも根付く礎になります。
また、令和3年度の介護報酬改定では、安全対策の担当者を設置することが義務付けられました。インシデント等発生防止の委員会は、ホーム内で発生したインシデントやヒヤリハットの事例を収集するほか、発生時の原因分析や再発防止策の検討・策定、周知などの役割を担います。
委員会は、職種や役職に垣根を設けずバランスの良いメンバーで構成し、公平な意見を集約する場とする必要があります。インシデント等発生時だけでなく、定期的に開催することで日頃からリスクに対する意識を高く持つ効果も期待できます。
また、令和3年度の介護報酬改定では、安全対策の担当者を設置することが義務付けられました。インシデント等発生防止の委員会は、ホーム内で発生したインシデントやヒヤリハットの事例を収集するほか、発生時の原因分析や再発防止策の検討・策定、周知などの役割を担います。
委員会は、職種や役職に垣根を設けずバランスの良いメンバーで構成し、公平な意見を集約する場とする必要があります。インシデント等発生時だけでなく、定期的に開催することで日頃からリスクに対する意識を高く持つ効果も期待できます。
インシデント等発生防止のための業務マニュアル整備
インシデントなどの発生を防ぐためには、その重要性や考え方を現場の職員一人ひとりにしっかりと浸透させることも大切です。
とくに、ご入居者様の介助業務に関わる業務手順書(業務マニュアルなど)は、日々の実践に直結する重要な資料です。内容を定期的に見直し、常に最新の状態に整備しておく必要があります。
また、業務中に気になった点をすぐ確認できるように、手順書を目に入りやすい場所に設置することで、より活用しやすくなります。
とくに、ご入居者様の介助業務に関わる業務手順書(業務マニュアルなど)は、日々の実践に直結する重要な資料です。内容を定期的に見直し、常に最新の状態に整備しておく必要があります。
また、業務中に気になった点をすぐ確認できるように、手順書を目に入りやすい場所に設置することで、より活用しやすくなります。
介護テクノロジーの活用
人手不足解消の一翼を担うイメージを持たれがちな介護テクノロジーですが、インシデント等の発生予防の観点からも有効な手段として注目されています。
ご入居者様の睡眠時に使用される見守りセンサーは、ベッドからの転落等を検知することも可能です。介護記録ソフトは、インシデントにつながる可能性のあるヒヤリハットの収集や管理を行えるものもあり、再発防止に役立てられます。
介護テクノロジーに頼りきりになるのではなく、あくまでもツールとして上手に活用する意識が大切です。
※出典:介護保険施設等における事故予防および事故発生時の対応に関するガイドライン(厚生労働省 老健局 令和7年11月)
ご入居者様の睡眠時に使用される見守りセンサーは、ベッドからの転落等を検知することも可能です。介護記録ソフトは、インシデントにつながる可能性のあるヒヤリハットの収集や管理を行えるものもあり、再発防止に役立てられます。
介護テクノロジーに頼りきりになるのではなく、あくまでもツールとして上手に活用する意識が大切です。
※出典:介護保険施設等における事故予防および事故発生時の対応に関するガイドライン(厚生労働省 老健局 令和7年11月)
まとめ
介護福祉施設は、ご入居者様・ご利用者様にとっては生活の場です。インシデント等を恐れるあまり、生活に伴う行動を制限してしまうと、筋力の低下を招くばかりか、高齢者の自立を阻害してしまう可能性があります。
万一、インシデントが発生してしまった場合にも、迅速な対応を心がけ、再発防止に取り組むことが重要です。
一つひとつの課題に丁寧に向き合い、テクノロジーの活用も取り入れながら、ご入居者様・ご利用者様が安心して快適に過ごせる環境を整えることこそ、介護施設に求められる役割だといえるでしょう。
万一、インシデントが発生してしまった場合にも、迅速な対応を心がけ、再発防止に取り組むことが重要です。
一つひとつの課題に丁寧に向き合い、テクノロジーの活用も取り入れながら、ご入居者様・ご利用者様が安心して快適に過ごせる環境を整えることこそ、介護施設に求められる役割だといえるでしょう。
この記事の監修・アドバイザー
三島 亮士(みしま りょうじ)
2019年4月、チャーム・ケア・コーポレーション入社。
民間介護事業者を中心に、訪問介護・通所介護・居宅介護支援・地域密着型サービスなど幅広い現場を経験。
ホーム長としてマネジメントを担った後、教育研修部へ異動し、人材育成に従事。
専攻・活動
認知症介護の実践と学びを重ね、現在は認知症介護指導者として実践者育成事業に参画。現場と教育をつなぎ、質の高いケアの実現を目指す。
資格
介護福祉士・介護支援専門員・認知症介護指導者
2019年4月、チャーム・ケア・コーポレーション入社。
民間介護事業者を中心に、訪問介護・通所介護・居宅介護支援・地域密着型サービスなど幅広い現場を経験。
ホーム長としてマネジメントを担った後、教育研修部へ異動し、人材育成に従事。
専攻・活動
認知症介護の実践と学びを重ね、現在は認知症介護指導者として実践者育成事業に参画。現場と教育をつなぎ、質の高いケアの実現を目指す。
資格
介護福祉士・介護支援専門員・認知症介護指導者






